ニュース記事 2025.05.28

土壌汚染除去技術関連スタートアップの米Remedy Scientificがシードラウンドで16億円を調達。世界的課題となっているPFASに事業を絞り込み

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土壌汚染の除去技術を開発する米国のRemedy Scientificは2025年4月9日、シードラウンドで$11m（約16億円）を調達。情報保全などを理由に創業、設立したことをあえて秘匿する、ステルス状態から脱出した。

Remedyは2023年設立。本社をカリフォルニア州サンフランシスコに置く。

土壌汚染による不動産価値損失は全米で440兆円と推計

近年、日本国内で有機フッ素化合物（PFAS）が各地で検出され、世界的にもその除去や使用の取りやめが課題となっている。そして、Remedyが除去するのも、PFASによって汚染された土壌だ。

参考記事：「永遠の化学物質」PFAS。現在の規制と代替品の開発状況

米環境保護庁（EPA）は、「ブラウンフィールド」と呼ばれる汚染された土地は全米で45万カ所以上あると推計。しかしRemedyはこれを、数十年前のデータであり過小評価している可能性があると指摘する。

また、同社の推計ではブラウンフィールドによる米国の不動産価値の損失は、$3t（約440兆円。発表のあった4月レート）にも上るという。しかも、現在の技術では完全に除去するまで数十年かかるケースもあり、費用以外にも時間や機会の損失が生じている。

こうした中で、「数週間で浄化する世界を描く」と語るのが、RemedyのRandol Aikin創業者兼CEO。さまざまな形の土壌汚染があるが、同社はとりわけ人体に蓄積するおそれがあり、米国内の水道にも漏れていると指摘されるPFASに、除去する物質を絞る。

RemediのパーパスについてAikin氏が語る動画

ステルス状態を保っていただけあって、今のところ、具体的な除去方法は明かされていない。しかし上の動画では、センシング技術やバイオテクノロジーを活用していると言及。

また、同じく動画の中で、「モバイルモジュラーシステム」と呼ばれるデバイスが、ブラウンフィールドのホットスポットに対処すると説明している。「モバイル」というだけあって、たしかに日本の4トントラックなどでも運べそうな大きさだ。

垣間見える新たな技術開発

シードラウンドでは、4社のベンチャーキャピタル（VC）・プライベートエクイティ（PE）ファンドから調達。資金を「自動化主導型技術を導入」としており、新たな形の除去技術を試みているとも考えられる。

前出のAikin氏は、次のようにコメントした。

「土地の浄化は、一時的な解決ではなく、拡張可能で永続的なものであるべきだと考えている。この分野に自動化と高精度化を導入することで、汚染された土地の処理方法にパラダイムシフトをもたらす。当社の技術は、土地を修復し、その価値を高めることだ。そして、再開発の機会を創出し、人々の健康を改善し、ステークホルダーのリスクを最小限に抑える」

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記事・コンテンツ監修

小林大三

アドバンスドテクノロジーX株式会社　代表取締役
野村総合研究所で大手製造業向けの戦略コンサルティングに携わった後、技術マッチングベンチャーのLinkersでの事業開発やマネジメントに従事。オープンイノベーション研究所を立ち上げ、製造業の先端技術・ディープテクノロジーにおける技術調査や技術評価・ベンチャー探索、新規事業の戦略策定支援を専門とする。数多くの欧・米・イスラエル・中国のベンチャー技術調査経験があり、シリコンバレー駐在拠点の支援や企画や新規事業部門の支援多数。企業内でのオープンイノベーション講演会は数十回にも渡り実施。